再就職後に必要な手続きガイド 再就職手当から健康保険の解約まで

こんばんは、みってるです。
今日は、再就職してから入社後の手続きについてお話しします。

個人でやらなければならない再就職後の手続き
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再就職後に必要な手続きのまとめ

個人でやらなければならない再就職後の手続き

入社後は、会社から指示があって、その指示に従って書類を出していけば、ほとんどの手続きは終わります。

ただ、会社から特に指示がないこともあるので、そこも含めて話しますね。

まず、再就職すると、会社で健康保険の手続きが始まると思います。
私の場合、前職を辞めた後すぐに国民健康保険に切り替えました。
実は社会保険を継続することもできたんですが、経験として国民健康保険に変えてみたかったんです。

そのため、新しい会社に入った際に、再度保険の切り替えが必要でしたが、指定された書類を記入して提出すれば、会社が手続きをしてくれました。

次に、年金の手続きも同じ流れで、会社から「この書類を提出してください」と指示があり、それに従って手続きを進めてもらいました。
そのほかにも、雇用保険や扶養家族の手続きなども、指示された書類を出すことで、会社が処理してくれました。なので、会社からの指示に従えば大丈夫です。

ただし、自分でやらないといけないこともあります。

例えば、私の場合、就職の間に少しお休みを挟んでいたので、新しい仕事が始まる3日ほど前にハローワークへ行き、「来週から新しい職場で働きます」と報告しました。

その時に、ハローワークから「この書類を5月31日までに送ってください」と指示がありました。
これは、新しい仕事を始めたことを会社に証明してもらうための書類です。
この証明書を提出することで、私は約330日分の失業保険を受け取れることになっていました。

私は60%以上の失業保険が残っている状態で再就職し、働き始めたので、「再就職手当」というものがもらえることになりました。

そのため、個人で手続きをしました。
また、自分でやらなければならない手続きとして、確定拠出年金もありました。

私の再就職先の会社には確定拠出年金の制度がなかったので、自分で「iDeCo」に移管する手続きを行いました。

この手続きには、退職してから6ヶ月以内にやらないといけないというルールがあって、早めに調べて手続きしておくのが良いと思います。
6ヶ月以内に手続きをしないと、そのお金が動かしにくくなってしまうこともあるので、注意が必要です。
なお、60歳以上の方の場合は対応が違いますが、私は55歳だったので、確定拠出年金をiDeCoに移しました。

それから、会社が健康保険の手続きをしてくれるとはいえ、私はもともと国民健康保険に入っていたので、それを辞める手続きも自分でしなければなりませんでした。

国民健康保険の場合、会社に入ったら「辞めます」と自分で手続きする必要があるんです。

私の場合、手続きが遅れたせいで引き落としがあり、通帳を見たときに驚きました。
そこで、会社に入るときには国民健康保険を辞める手続きが必要だと確認し、急いで手続きをしました。
このようなことがないように気をつけましょう。

今回のお話は、再就職やキャリアアップを考えて転職した人には関係する話だと思います。
そういった方々の参考になれば嬉しいです。

今日も最後まで聞いてくださり、ありがとうございました。また次回お会いしましょう。さようなら。